サムスン時価総額1兆ドル突破、AI競争激化で半導体投資戦略に転機

サムスン電子の株価は過去1年で4倍以上の急騰を記録し、6日に時価総額1兆ドルを突破した。この上昇を牽引したのは、ChatGPTをはじめとする生成AI向けのHBM（高帯域幅メモリ）需要の爆発的拡大である。

FTによると、サムスンは現在HBM市場で約50%のシェアを握り、SKハイニックスと合わせて韓国勢が市場の大部分を占めている。AI訓練用サーバーには従来のDRAMの10倍以上の帯域幅を持つHBMが不可欠で、この技術的優位性がサムスンの株価上昇を支えている。

一方で、中国のAI企業DeepSeekが450億ドル規模の資金調達を進めているとの報道が市場に波紋を広げている。Bloombergによると、DeepSeekは既存のAI大手に匹敵する性能を低コストで実現する技術を開発しており、これまでのAI投資の前提を覆す可能性が指摘されている。

NVIDIA株価は6日の取引でDeepSeek関連の懸念から約3%下落し、半導体セクター全体に売り圧力が波及した。投資家の間では、AI競争の激化により従来の高性能チップ需要が想定より早く頭打ちになるとの見方が広がっている。

この動向は日本の半導体関連株にも重要な影響を与えている。過去の類似局面では、韓国半導体企業の急伸時に日本の製造装置メーカー（東京エレクトロン7729、アドバンテスト6857等）に資金流入が観測された。

しかし今回はAI競争激化への懸念も同時に存在するため、半導体関連ETF（1632）や個別銘柄への投資スタンスの見直しを迫られる局面となっている。特に中国勢の技術進歩により、日本企業が得意とする高精度製造装置の需要パターンに変化が生じる可能性がある。