プライベートクレジット市場に警戒信号、HSBC4億ドル損失でガンドラック氏が警告

プライベートクレジット市場で大手金融機関の損失報告が相次いでいる。HSBCは4億ドルの損失を計上したと発表し、運用大手のアポロ・グローバル・マネジメントとブルー・オウル・キャピタルの運用するファンドも評価損を報告した。英金融監督機構（PRA）は銀行のリスク管理能力について警戒感を示し、市場の構造的脆弱性への懸念を表明している。

著名投資家のジェフリー・ガンドラック氏は、プライベートクレジット投資で個人投資家が損失を被ると予想されると警告を発した。高金利環境が長期化する中、企業の資金調達コストが上昇し、デフォルト率の上昇への懸念が市場全体に広がっている状況が観測されている。

現在の高金利環境下で、プライベートクレジット市場の借り手企業は資金調達コストの大幅な上昇に直面している。従来は低金利の恩恵を受けていた中堅企業が、借り換え時期を迎えて支払い負担の急増に見舞われているケースが増加している。

金融監督当局は、景気後退局面での実績データが不足している新興の資産クラスであることを懸念材料として挙げている。2008年金融危機以降に急成長したプライベートクレジット市場は、本格的な景気悪化局面を経験しておらず、ストレステスト的な状況での損失規模が予測困難な状況にある。

プライベートクレジット投資の構造的問題として、流動性の不足と評価手法の不透明性が指摘されている。上場債券と異なり市場での売買が困難なため、投資家が資金を必要とする際に換金できないリスクが存在する。

また、運用会社による自己評価に依存する価格設定システムについて、客観性に欠けるとの批判も高まっている。高い手数料体系と組み合わせることで、個人投資家に過度のリスクを負わせているとの見方が金融業界内でも広がりつつある。

日本の年金基金や生命保険会社もプライベートクレジット投資を拡大しており、海外市場の動向が国内機関投資家に与える影響が注目される。年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）や企業年金連合会などの大手年金基金は、オルタナティブ投資の一環としてプライベートクレジットへの配分を増やしている。

過去の類似局面では、海外クレジット市場の混乱時に国内の金融株（三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306>、三井住友フィナンシャルグループ<8316>）や保険株（日本生命、第一生命ホールディングス<8750>）に売り圧力が観測される傾向があった。一方で、相対的に安全とされる国内債券や優良企業の社債に資金流入が見られた局面もある。