世界石油在庫が8年ぶり低水準、中東戦争で記録的減少ペース

国際エネルギー機関（IEA）の最新統計によると、世界石油在庫は前月比で過去最大級の減少幅を記録した。中東戦争による供給途絶が主因で、通常であれば需要減少局面で在庫は増加傾向を示すが、今回は逆の現象が発生している。フィナンシャル・タイムズの報道では、この在庫減少ペースは2008年の金融危機以降で最も急激とされ、エネルギー市場関係者の間で供給安全保障への懸念が急速に高まっている。

米国は中東の供給不足を補うため、日量520万バレルという記録的な原油輸出を実施している。これは前年同期比で約40%の増加に相当し、米国のシェール生産能力をフル稼働させた結果だ。しかし、OilPrice.comの分析では、米国の増産余力にも限界があり、中東の日量約800万バレルの生産能力を完全に代替することは物理的に不可能との見方が示されている。テキサス州とノースダコタ州のシェール油田では既に稼働率が90%を超えており、追加増産のためには新規掘削が必要となる。

ノルウェー政府は供給危機への対応として、過去に閉鎖した北海ガス田3か所の再開を正式決定した。これらのガス田は採算性悪化により2020年から2022年にかけて段階的に閉鎖されていたが、現在の市況では再開が経済的に見合うと判断された。ノルウェー石油エネルギー省は、再開により日量約15万バレル相当のエネルギー供給が可能になると発表している。ただし、生産再開までには最低6か月の準備期間が必要とされ、短期的な供給ギャップ解消には寄与しない見通しだ。

世界的な石油在庫逼迫は日本のエネルギー関連株に二極化した影響をもたらしている。過去の類似局面では、石油元売り株（ENEOS：5020、出光興産：5019）や海運株（日本郵船：9101、商船三井：9104）に資金流入が観測された。一方で、エネルギー多消費型の製造業（電炉株、化学株）には逆風となる傾向が見られる。商社株では、資源権益を持つ三菱商事（8058）や三井物産（8031）が注目されるが、調達コスト上昇による収益圧迫リスクも併存している。